日本学術会議公開シンポジウム「昆虫分類学の新たな挑戦」(2013年7月20日開催)

日本学術会議公開シンポジウム「昆虫分類学の新たな挑戦」開催のご案内

昆虫分類学は、応用昆虫学また生物多様性科学の基礎的分野として、きわめて重要です。現在のところ国内の昆虫分類学の研究遂行力は決して衰えていないものの、大学研究室の研究勢力は残念ながら後退しており、その一方で、大学博物館を含めた自然史博物館機能の拡充は進んでいないという深刻な状況にあります。そこで、日本昆虫科学連合では、下記の要領で、日本学術会議農学委員会応用昆虫学分科会との主催で、「昆虫分類学の新たな挑戦」と題して公開シンポジウムを開催致します。昆虫標本やDNAバーコーディングによる情報基盤の構築や人材養成から、分類学が拓くバイオミメティクスまで、Paul D. N. Hebert先生、伊藤元己先生はじめ連合の先生方にご講演頂き、昆虫分類学の現状と将来を議論し、将来展望を図ることが、本シンポジウムの趣旨です。

日本学術会議公開シンポジウム「昆虫分類学の新たな挑戦」

主催:日本昆虫科学連合、日本学術会議農学委員会応用昆虫学分科会
協賛:日本分類学会連合・文部科学省科学研究費新学術領域「生物多様性を規範とする革新的材料技術」
日時:2013年7月20日(土) 13:00〜17:45 
会場:九州大学 箱崎旧工学部本館大講義室
http://www.kyushu-u.ac.jp/access/map/hakozaki/hakozaki.html
参加費:無料
事前登録:不要
URL: http://www.insect-sciences.jp/symp/sy2013.html

プログラム
開会(13:00)
Ⅰ 日本昆虫科学連合活動報告(13:05~13:15)
藤崎 憲治(日本昆虫科学連合代表、日本学術会議連携会員)
Ⅱ 日本学術会議応用昆虫学分科会活動報告(13:15~13:25)
嶋田 透(東京大学大学院農学生命科学研究科、日本学術会議第二部会員)
Ⅲ 講演(13:25~17:05)
1) Revealing Insect Diversity with DNA Barcodes(13:25~14:10)
Dr. Paul D. N. Hebert(University of Guelph, Canada)
2) 捕食・被食系分析ツールとしてのDNAバーコーディングの可能性(14:10~14:30)
前藤 薫(神戸大学大学院農学研究科)
3) 遺伝子診断法の微小農業害虫同定への利用(14:30~14:50)
土`田 聡(農研機構果樹研究所)
4) 病害昆虫の侵入と蚊媒介性感染症流行の可能性について(14:50~15:10)
比嘉 由紀子(長崎大学熱帯医学研究所)
5) 生物多様性情報の収集,共有と活用(15:25~15:45)
伊藤 元己(東京大学大学院総合文化研究科)
6) 日本の基盤資源としての昆虫標本の収集・収蔵とデータベース構築の現状(15:45~16:05)
多田内 修(九州大学大学院理学研究院、日本学術会議連携会員)
7) 博物館標本を基軸とした分類学人材養成:パラタクソノミスト養成講座の実践(16:05~16:25)
大原 昌宏(北海道大学総合博物館)
8) 昆虫分類学の出口としてのバイオミメティクス(16:25~16:45)
野村 周平(国立科学博物館)
9) 生物画像から工学的「きづき」を 生み出すバイオミメティクス・データ検索(16:45~17:05)
長谷山 美紀(北海道大学大学院情報科学研究科)
Ⅳ 総合討論(17:05~17:45)
閉会(17:45)

懇親会
日時:18:00~
会場:九大五十周年記念講堂2Fファカルティクラブ 
会費:¥5,000(予定)、学生 ¥2,500(学生料金での参加は事前登録者に限る。)

動物命名法国際信託の財政危機についての記事

動物命名法国際信託の財政危機についての記事が、サイエンス最新号に
掲載されました。

http://www.sciencemag.org/content/339/6122/897.short

東邦大学・西川輝昭氏の日本分類学会連合における以下の説明もご参照ください。

国際動物命名法審議会(ICZN)は、動物の学名の普遍的かつ安定的な運用を保証する国際的なシステムを担っており、国際動物命名規約の改訂作業やZooBankの運営、付託される個別案件の裁定と機関誌BZNの発行している。これまで、ICZNの運営にあたり、ITZNが財政的支援を行ってきたが、今年でその支援が財政的に尽きてしまうという危機的な状況にある。現在、日本の学会では、動物分類学会、日本魚類学会が支援している。そこで、より多くの分類学関連学会に多寡問わず金銭的な支援をお願いしたい。

環境省アンケート「名古屋議定書に係る国内措置のあり方の検討に向けた研究者・技術者(を対象とした)アンケート」

環境省より「名古屋議定書に係る国内措置のあり方の検討に向けた研究者・技術者(を対象とした)アンケート」についての周知依頼(下記)をいただいております.

これはABSの日本国内法や規則の制定に向けて,研究者が意見を述べられる貴重な機会になると考えられますので,日本分類学会連合加盟団体の会員の方々に広く周知していただけますようお願い申し上げます.

*****周囲の研究者・技術者の皆様にもご転送ください********************
【「名古屋議定書に係る国内措置のあり方の検討に向けた研究者・技術者アンケート」へのご協力のお願い】

只今、(株)ノルド社会環境研究所では、環境省の委託により
研究者・技術者の皆様を対象として、下記のアンケートを実施しております。
ご協力いただいた皆さまには後日、抄録(調査結果概要)を
提供させていただきますので、是非ご協力いただきますようお願いいたします。
調査結果は名古屋議定書締結に向けた国内措置の
検討の基礎資料として活用させていただきます。

■アンケートページ
 http://www.nord-ise.com/nagoyaprotocol
■ご回答用のID/パスワード
 ID: researcher
 パスワード: W5R4GS96
■ご回答期限
 2013年3月15日(金)
■お問合せ先
 (株)ノルド社会環境研究所 ABSアンケート係
  biodiversity@nord-ise.com
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【SCJ】公開シンポジウム「ユーロ危機とヨーロッパの政治経済」の開催について(ご案内) – ニュース・メールNo.382

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** 日本学術会議ニュース・メール ** No.382 ** 2013/2/1
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公開シンポジウム「ユーロ危機とヨーロッパの政治経済」
の開催について(ご案内)
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【SCJ】学術フォーラム「『責任ある研究活動』の実現に向けて」の開催について(ご案内) – ニュース・メールNo.381

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** 日本学術会議ニュース・メール ** No.381 ** 2013/1/29
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学術フォーラム「『責任ある研究活動』の実現に向けて」の開催について(ご案内)
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【SCJ】国際科学会議(ICSU: International Council for Science)任期付き職員募集 – ニュース・メールNo.380

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** 日本学術会議ニュース・メール ** No.380 ** 2013/1/25
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 国際科学会議(ICSU: International Council for Science)任期付き職員募集
(サイエンス・オフィサー)(ご案内)
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【SCJ】公開シンポジウム「第二段階に入ったワークライフバランスの課題」の開催 他 ニュース・メールNo.379

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** 日本学術会議ニュース・メール ** No.379 ** 2013/1/18
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◇ 公開シンポジウム「第二段階に入ったワークライフバランスの課題」の開催
 について(ご案内)
◇ 日本学術会議九州・沖縄地区会議学術講演会「グローバル社会と共生社会」
 の開催について(ご案内)
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【SCJ】日本学術会議 情報学委員会 第6回情報学シンポジウムプログラムのお知らせ 他 – ニュース・メールNo.378

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** 日本学術会議ニュース・メール ** No.378 ** 2013/1/11
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◇ 日本学術会議 情報学委員会 第6回情報学シンポジウムプログラムのお知らせ
◇ 平成24年度地球温暖化対策技術開発成果発表会の開催(ご案内)【訂正のご連絡】
◇ 2013年のHarvey賞について(ご案内)
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【SCJ】日本学術会議公開シンポジウム「学術の大型施設計画・大規模研究計画に関するマスタープラン」開催のお知らせ 他 – ニュース・メールNo.377

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** 日本学術会議ニュース・メール ** No.377 ** 2013/1/9
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◇ 日本学術会議公開シンポジウム
「学術の大型施設計画・大規模研究計画に関するマスタープラン」開催のお知らせ
◇ 日本学術会議主催 学術フォーラム「大学教育の質的転換を考える 分野別の参
照基準と人文・社会科学教育の可能性」開催のご案内
◇ 平成24年度地球温暖化対策技術開発成果発表会の開催(ご案内)
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【SCJ】日本学術会議主催国際会議「持続可能な社会のための科学と技術に関する国際会議災害復興とリスク対応のための知 “Wisdom for Recovery from Disasters and Risk Control”」(再お知らせ) ‐ ニュース・メールNo.376

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** 日本学術会議ニュース・メール ** No.376 ** 2013/1/8  
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日本学術会議主催国際会議
持続可能な社会のための科学と技術に関する国際会議
 「災害復興とリスク対応のための知
 ”Wisdom for Recovery from Disasters and Risk Control”」(再お知らせ)
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